株式会社 売上UP研究所　　　　　
　営業力を科学する売上UP研究会

ウィズコロナ時代の営業力強化支援

2019年末に発生した新型コロナウイルス感染症の流行により、企業相手に製品・サービスを販売する法人向け営業は大きな制約を受けています。三密を避けるために、対面による営業機会が減り、売上が減少してしまった企業は多くあります。そこで月刊誌「企業診断ニュース」2021年5月号（一般社団法人中小企業診断協会発行）の巻頭特集として、「ウィズコロナ時代の営業力強化支援」が掲載されました。当研究会員4名、ダイレクトレスポンスマーケティングを意味するDRM研究会の小泉悟志代表とがコラボして書き上げた、ウィズコロナ時代の営業力強化のご提案です。
画像をクリックするとPDF原稿が現れますので、ご一読ください。

序章　コロナ禍に負けない営業力

コロナ禍において、企業活動は大きな影響を受けています。企業が直面する課題は、大きく分けて4つあります。①顧客訪問件数の減少、②商談会・展示会の活用機会の減少、③対面でのお客様ニーズの把握が困難、④オンラインでの情報発信力の弱さです。

第1章　オンライン時代の新規顧客開拓

住宅や自動車・建機用の金属部品の受託加工を行うＡ社が、得意先や取引先から紹介していただくよう働きかけ、電話でアポどりして、オンライン商談に誘導する新規顧客開拓事例です。

第2章　ウェビナーによるユーザーとの関係強化

工場で使用される或る樹脂製品のトップメーカーであるB社が、エンドユーザー向けソリューションセミナーを企画したものの、コロナ禍で急遽ウェビナー（ウェブ上のセミナー）に切り替えて取り組んだ事例です。

第3章　会えない時代のお客様ニーズの把握力強化

ITソリューションベンダーC社で実践している、営業担当者のお客様ニーズの把握力を高める取り組み事例です。C社は大企業ですが、中小企業においても取り組める方法を選りすぐってご提案しています。

第4章　新規営業０人でもホームページで受注獲得

ノベルティグッズの受託製造業D社で実践している、ホームページからの新規受注獲得の事例です。ダイレクトレスポンスマーケティングの頭文字をとったDRM研究会の小泉悟志代表による営業力強化支援事例です。

終章　新しい営業プロセスの構築に向けて

コロナ禍による環境変化は、一過性のものではなく定着する可能性が高いため、企業は継続した取り組みが求められます。終章として、今後、中小企業が取組むべき課題と、営業力強化支援の在り方をまとめています。

ご質問、ご興味のある内容がございましたら、右上の「お問い合わせ」ボタンから投稿をお願いします。